学校・・・一般に現代社会において、学校は社会の平等化に寄与する重要な機関の一つであると見なされている。しかし、先進国でいわゆる「教育爆発」が生じ、高等教育進学率が男女とも急激に増加した後も、男女のジェンダーは形を変えて様々な教育過程で確認されている。近年のジェンダー研究においては、学校は社会の平等化に寄与する一方で、ジェンダー秩序の再生産に寄与している側面も併せ持っているのではないか、という視点に立った業績が多数出てきている。欧米における教室観察を通じた実証研究により、学校には以下のような傾向の存在することが指摘されている。

１．教室運営の慣習や教師の言動の中に、男女の差異や対比、固定的な性役割を伝達するメッセージが「隠れたカリキュラム」として含まれている。
２．教師−生徒間の相互作用において、教師からの働きかけにジェンダー・バイアスが確認されている。まず、教師は女子よりも男子に多く働きかけるという量的差異が見いだされた。発言を求める指名も、励ましも賞賛も、叱責も、男子は女子よりも多くのものを教師から受け取る。つまり、教師は教育の対象として女子よりも男子を優遇し、差別的対応をしていると指摘されている。さらに、教師は生徒の性別によって異なる評価、異なる対応をするという質的差異も見いだされている。学業については、女子の好成績はまじめな努力の賜物とされるのに対して、男子の場合は悪い成績を取ったときも隠された潜在能力が評価され、より高い達成に向けて叱咤激励される。また、女子は繊細で動揺しやすいという認識から、教師は叱責や間違いの指摘といった批判的対応を控えがちとなる。
３．生徒の側の行動として、男子の方が女子よりも活発に学習活動に参加している。男子は女子よりも多く発言し、教師に質問して手助けを求め、グループ活動をリードする。教室空間は質的にも量的にも男子によって支配される傾向にある。

性別役割分業意識・・・「男は仕事、女は家庭」などのように、性別と社会における役割や職業を結びつけようとする意識を性別役割分業意識と呼ぶ。性別役割分業意識は歴史的にあらゆる場面で確認されてきたが、とりわけこのような意識が強くなったのは近代になってからである。産業化の進展や職住分離、法律によって規定された家制度などによって、性別役割分業意識が強化され、専業主婦率の向上に影響をもたらした。近年では、男女共同参画社会を目指す諸政策の推進や、女性の教育水準の高まり、経済の不安定性の増大などによって、性別役割分業意識は徐々に薄れてきている。だが、女性の社会的属性によって性別役割分業意識がある程度規定される傾向があり、この問題をどう捉えていくかが男女共同参画社会の重要な争点となっている。

家父長制・・・社会学における家父長制（patriarchalism）は、「家長である男子が家父長権によって家族員を支配・統率する家族形態」を意味するが、フェミニズムにおける家父長制（patriarchy）は、「男性が女性を支配し、年長者が年少者を支配する権力構造」を意味する。フェミニズムにおける家父長制は社会学における家父長制よりも包括的な概念であり、とりわけマルクス主義フェミニズムにおいては家父長制を可能とする物質的基盤について様々な議論が交わされている。だが、従来の家父長制研究では文化的相違に関する考慮が十分ではなかった。文化を越えた普遍的な家父長制という概念は、家父長制が見いだされる具体的な文化の脈絡でジェンダーの抑圧がどのように行われているかをうまく説明できない、また、例え具体的な文化の脈絡を考慮しても、それが普遍的な家父長制を前提とした議論である限り、最初に仮定した普遍原理の「実例」や「例証」をそこに見いだしているにすぎないという批判もある。

ハビトゥス・・・Ｐ．ブルデューによれば、ハビトゥスとは、持続性をもち移調が可能な心的諸傾向のシステムであり、構造化する構造として、つまり実践と表象の産出・組織の原理として機能する素性をもった構造化された構造のことを指す。人々は様々な社会経験の中で、様々な意識や言説をつくりだし、その社会の中で有利に暮らせるような身体技法を身につけていく。つまり、社会構造はハビトゥスによって身体化され、さらに身体化された様々なレベルの個人の活動が社会構造を再生産していく。

身体の支配

体育・・・身体に関連した分野では男女を意識的に区別した上で文化が構築されることが多い。特にその典型的な例が、学校教育過程で行われる「体育」の授業である。日本でも明治時代に近代的な学校制度が整備され、「体操科」が教育科目に組み込まれることとなったが、男子は「普通体操」と「兵式体操」の二本立てであったのに対し、女子は「遊技」が適当とされ、授業時間数も男女間に格差が存在した。日清戦争以降、女子教育における体育の重要性が指摘されることになったが、そのモデルは「容儀を整え、精神を快活に」（1901年「高等女学校令施行規則」）することにあった。戦後、教育機会の男女平等の推進がはかられたが、体育教育に関しては「男女の特性に応じて」という名目のもと、男女間のカリキュラムや授業時間の格差が温存された。体育科における男女の制度上の格差が撤廃されたのは1989年の学習指導要領の改訂によってである。

しかし制度上の格差が撤廃されても、体育に関する男女のジェンダーは根深く残っている。例えば「体力テスト」は一般にどの年齢層でも男子の値が女子の値より高く、思春期の13歳頃から男女差が拡大していく傾向にあるが、「ソフトボール投げ」「ハンドボール投げ」は男女間の成績の格差が最も大きく、６歳という極めて早期の段階から男女格差が進行している。さらに12歳を過ぎると女子の「ハンドボール投げ」にはほとんど成績の上昇が見られなくなる。この点は思春期における男女の性ホルモンの分泌の差異だけでは説明が困難であり、広く遊びやスポーツ文化の中で男女の身体構成が「社会化」されていっていることへの配慮が必要となっている。また、体育の授業における教師の働きかけについても、男子をサッカーや野球などを通じてより競争的なからだにしていこうとしているのに対し、女子をダンスなどを通じてより表現向きのからだにしていこうとしているなどの差異が存在する。現在の男女の体力格差は、そのような体育教育の差異を経て形成されたものであり、必ずしも生得的差異を忠実に反映したものとは言えない。

習俗用語

恋愛・・・恋愛という言葉が用いられるようになったのは、明治時代になってからである。しかもその由来は輸入概念であった。当時、『女性雑誌』という雑誌の主宰者をしていた巌本善治が、英語の「love」に「恋愛」という言葉を当てはめた最初の人物であると言われている。彼は、「恋愛」とは「清く正しく」「深く魂（ソウル）より愛する」ことであり、「恋」のような「不潔の連感に富める日本通俗の文字」とは異なって、非常に崇高で価値あるものであると説いた。彼の恋愛論をきっかけとして、「恋愛」という言葉や感情・行為が広く社会に浸透していくことになった。

主婦・・・近代の中産階級において、豊かな暮らしと余暇時間の拡大が女性を生産労働から切り離し、主婦の誕生をもたらした。主婦は、庶民階級のように共同体全体で生活役割を共有するのではなく、貴族階級のように使用人なども含めて間接的に生活役割を共有するのでもなく、家事や育児などの生活役割を家庭内で一手に引き受けて、完結させる役割を負うことになった。今日的な意味での「家族愛」や「母性愛」が唱えられるようになってきたのは、実はこの「主婦の誕生」が生じた時代と重なる。

生物的性差用語

生物学的性差・・・雄と雌の配偶子が１セットになることで行われる生殖は有性生殖と呼ばれる。ヒトは有性生殖をする生物の一種である。有性生殖では、雄と雌によって精子と卵子という２種類の配偶子が生産される。雄によって生産される精子は、比較的小さな配偶子であり、それ自体はほとんど栄養を持たず、生産頻度は高い。雌によって生産される卵子は、比較的大きな配偶子であり、それ自体豊富な栄養を含んでおり、生産頻度は低い。

一般に、有性生殖をする生物においては、このような繁殖方法の差異だけではなく、形態や行動に関しても様々な性差を見せる。例えばクジャクの羽は雄は派手な飾りとなっているが、雌は地味なものとなっている。バッタの雄は鳴いて雌を呼ぶが、雌は鳴かない。このような生物学的性差には、種や個体を越えて一貫している傾向も存在する。それは、「武器」や「装飾」などの派手な形質を持っているものは雄、同性どうしで闘争を繰り広げるのは雄、鳴いたり踊ったりして求愛行動を積極的に行うのも雄、そして早死にするのも雄、などの傾向である。少数の種では、これらの形質や行動が雄と雌とで逆転しているケースもある。このような生物学的性差がなぜ存在するかを巡っては、進化生物学の見地などから様々な仮説が提起されている。

親の投資・・・トリヴァースが提唱した概念。親の投資とは、「親が以後の繁殖機会を犠牲にして、今いる子の生存率を上げるようにする世話行動のすべて」を指す。具体的には、卵の保護や抱卵、育雛、授乳、子守りなどが含まれる。トリヴァースは、性淘汰の強度は両性間の親の投資量の差が大きいほど強く、親の投資が小さな方の性が、大きな方の性との配偶機会を巡って争うと指摘した。一般に生物界の中では、雄の方が雌よりも投資量が低いため、雄どうしの闘争が激しくなる。ヒカレシアやレンカクのように性役割が逆転した生物では、雌が雄を巡って争っている。このように「親の投資」という概念は、ダーウィンの性淘汰の理論を一歩拡張して理論化することに成功した。

実効性比と潜在的繁殖度・・・「親の投資」をさらに一歩拡張した理論。実効性比とは、ある時点を取ったときに繁殖の準備ができている雄の数と雌の数との比を指す。潜在的繁殖速度とは、「配偶子を生産するまでに要する時間」＋「配偶に要する時間」＋「子育てに要する時間」によって決定される、両性が１回の繁殖から次の繁殖に取りかかるまでに要する潜在的な時間を指す。一般に、小さな精子を生産する雄よりも、大きな卵子を生産する雌の方が、潜在的繁殖速度は遅く、実効性比も（雄・雌がほぼ同数であった場合）雄の方が雌よりも高くなる。したがって、実効性比が高く潜在的繁殖速度が速い方の雄が、そうではない雌を巡って争うと指摘されている。

ジェンダー問題研究所では、ジェンダー（社会的性差）についての情報を収集して分析を加え、男女共同参画社会に必要な施策を検討していきます。ジェンダーは私達にとって身近な問題です。例えばトランプのハートの絵、これは「女性的」に見えますか？「男性的」に見えますか？また、その理由はどうしてなのでしょうか？

ジェンダーとは何か

皆さんは、親が子供に「男の子なんだからそれぐらい我慢しなさい」と諭している光景を見たことはありませんか？小さな擦り傷で泣いている男の子や、どうして も欲しいおもちゃを買ってもらえなくて泣いている男の子など、色々な場面でその語り方を聞いたことがあると思います。この語り方の中では、「男の子である こと」が「些細なことを我慢しなければならない」ことの根拠となっています。それでは逆に、「女の子なんだからそれぐらい我慢しなさい」と言っている光景を目にしたことはあるでしょうか？多分「女の子なんだからそれぐらい我慢しなさい」という語り方は、「男の子なんだから…」に比べてほとんど目にしたことはないと思います。また、目にしたことがあったとしても、そこで「我慢の対象」となっていることは、男の子のそれと比べて大きく異なっていたのではないでしょうか。

「男の子だから些細なことは我慢しなければならない」以外にも、私達の日常生活の中では、性別によってその人の行為・義務・能力・考え方などを規定した言葉が沢山飛び交います。「女の子なんだからもっとおしとやかに…」「男の子が人形遊びをするなんて」等々…。

ジェ ンダーは何によって生み出されるのでしょうか。先に例示したようにジェンダーは私達の日常生活に広範に存在しており、法律や組織などの「社会制度」によってのみ支えられているわけではないことが分かります。それでは「私達の心」がジェンダーを生み出しているのでしょうか。実はこれもあまり正確とは言えませ ん。心の中で性差別意識を持っていない人も日々の生活の中でジェンダーを助長するような行動を取ってしまう場合もあるし、心の中で性差別意識を持っていて も日々の生活でその意思を実践しているとは限らないからです。それに、「心」は非常に漠然とした概念です。

明確に 区別されたジェンダーは、個人を強制的な文化の内部で「人間化」するものの一つである。事実ジェンダーを正しく行えない者は、規則にしたがって罰せられる。だがジェンダーによって表出されたり外面化されたりする「本質」など存在せず、またジェンダーによって希求される客観的理念も存在しない。またジェン ダーは事実ではないので、ジェンダーの多種多様な行為こそが、ジェンダーの概念を作り出すものであり、したがって行為がなければジェンダーもありえない。 ゆえにジェンダーは、その発生を系統的に隠蔽している構築物である。

性別役割分業意識の変化

右の表は、総理府（現・内閣府）が過去に行った四つの世論調査、「婦人に関する世論調査」（1972年、1979年）、「男女平等に関する世論調査」（1992年）、「男女共同参画社会に関する世論調査」（1997年）の結果をまとめたものです。「夫は仕事、妻は家庭」という性別役割分業意識についての賛否を尋ねています。

1972 年には実に８割もの男女が「夫は仕事、妻は家庭」に「賛成」「どちらかといえば賛成」と答えていますが、時代を経るにしたがって、男女とも「賛成」が顕著 に低下し、「反対」が増加していることが分かります。特に女性の「賛成」の減少が著しく25年間で30％以上も減少しており、「どちらかといえば賛成」と合わせても41.9％まで減少しています。男性も「賛成」は女性と同じくらい大幅に減少しましたが、「どちらかといえば賛成」も合わせると64.9％で、意識変化のスピードに男女間の大きな開きがあることが分かります。

それでは、女性の性別役割分業に否定的な意識はどのような要因によって形成されたのでしょうか。従来の議論で考えられてきたのは、女性の高学歴化です。女性が高等教育に触れる機会が増加したことにより、女性の社会進出が進み、性別役割分業に否定的な女性が増えたのではないかと言われてきました。実際に全体的に見た場合、大卒の女性は、高卒や中卒の女性と比較して性別役割分業に否定的な立場を取る傾向にあることが、統計資料などによってある程度証明されています（下の表を参照）。

しかし、高等教育に要因を求める見解に対し、その信憑性に疑問を投げかけるデータも出てきています。1980年と81年に高校三年生の女子を対象として行わ れた調査によると、進路志望の決定で「将来の職業とのつながり」を重視した生徒は進学希望者が多く、「結婚」をあまり重視しない生徒は重視する生徒と比べて４年制大学への進学希望率が高かったというデータが得られています。94年に高校２年生の女子を対象に行われた調査でも、性別役割分業に否定的な生徒や結婚後も仕事を続けようと思っている生徒の方が、そうでない生徒に比べて大学進学希望率が高いことが確認されています。これらのデータを考えると、高等教育が性別役割意識に強い影響を与えるのではなく、元々性別役割分業に否定的な女性が高等教育を受けようとする傾向にあるのではないか、と考えることもできます。この辺はまだ諸説入り乱れているようですが、近年の研究では両親の学歴、職業、就業形態など家庭環境の面から、性別役割意識に影響を及ぼしている要因がないかの分析が進められているようです

高学歴女性の専業主婦化

近年、女性の高学歴化はますます進展しています。上の段の最後に触れた「高学歴が女性の社会進出をもたらしているのか」「社会進出を求める女性が高学歴を受けたがるのか」という議論はひとまず置いておくとして、性別役割分業に否定的な傾向が強い高学歴の女性は、結婚・出産後も専業主婦とならずに仕事を続ける人が多いように見えます。しかし、実はそうなっていません。日本の社会学者達が行っているＳＳＭ調査（社会階層と社会移動の調査）によると、大卒の女性も専業主婦の割合が大きく、むしろ高学歴ほど主婦化率が上昇するデータもあるという結果が得られています。

右の表は、1995年のＳＳＭ調査において既婚女性の学歴と就業形態をまとめたものです。大卒の女性も高い割合で専業主婦となっており、特に40〜49歳の年齢層では学歴が上昇するにしたがって顕著に専業主婦率も上昇していることが分かります。このような「学歴の高い女性ほど専業主婦になる割合も高い」という傾向は、欧米などの他の先進工業国における傾向と異なっており、日本独自のものであると考えられます（ただし韓国にも類似の傾向があるようです）。なぜ、このようなことになったのでしょうか。この点については様々な解釈があります。

学習院大学の脇坂明は、結婚を媒介した高等教育の経済効果に注目しています。大卒女性は、同じく大卒で高収入の男性と結婚するチャンスが大きいので（同類婚のページを参照）、家計補助のために就労する必要性は低下します。そして上級学校に進学する女性はある程度そのような経済効果に期待していると指摘しています。

一 方、Ｍ．ブリントンは、日本の親が大学教育に期待することが性別によって異なってくること、そして子供達が社会化の過程でその期待を受け入れていくことに 注目しています。男性の場合には就職に必要な準備を期待されるのに対し、女性の場合は子育てに必要な一般教養の獲得を期待されます。そのような中で性別ステレオタイプの認識が形成され、専業主婦への道を歩む大卒女性の要因となっているのではないかと指摘しています。

東北大学の木村邦博は、脇坂やブリントンの議論では「高学歴であるほど性別役割分業に否定的な女性が増える」という問題を説明できないとして、Ｌ．フェスティンガーの「認知的不協和」という社会心理学の概念を用いて説明を試みようとしています。

認知的不協和… 相容れない２つの認知を抱いた時に生じる心理的葛藤状態のこと。この状態の中で人は、葛藤や緊張を避けるために「協和」（心理的均衡）をつくる努力をする 傾向があるとされる。例えば、芸能界入りを目指していた女性が、オーディションを受けて失敗して、結果として会社員になってしまったとする。この女性の中には（１）何が何でも芸能人になりたい、（２）でも現実の自分は芸能人になれなかった、という２つの認知の葛藤状態にある。やがて女性は、葛藤を解消する ために「自分には芸能人は向いていない」「芸能人なんて大したことはない」「会社の方が楽しいし仕事も充実している」などのような考えを抱くようになるとされている。

このように認知的不協和理論においては、（１）自分の意思に反した行動を行うと、結局その行動に合致した方向に意思が変化してしまう、（２）複数の選択肢 の中から１つを選択すると、選ばれた選択肢の魅力は高くなり、選ばれなかった選択肢の魅力は低下する、（３）自分がもともと興味を持っていることを実行するのを制止されると、制止する圧力が弱いほどその行動に対する興味が減じるようになる、（４）ある目標を達成するために大きな努力を払った方が、払わなかった場合よりも、その目標を高く評価するようになる、などの予測が提起されている。この認知不協和理論は、実験によってある程度確からしさも実証されて きている。ただし、不協和要素の正確な摘出の困難性（観察者や被験者による偏りの入りやすさ）、個人の性格や社会による差異など、様々な問題も存在する。

この認知的不協和を低減するための圧力として、自分の就業に対する意識などを変化させたり転化させたりして合理的に説明が付くようにする作用が働くと考えられています。

このページの冒頭で見たように、まだまだ男性と女性の間には性別役割分業についての意識の開きがあり、また出産や育児をきっかけとしたＭ字型就業パターンも根強く残っています。残念ながら女性に対しても平等に開かれているのは、学歴やキャリアなどが問われることの少ないパートタイム労働が主流です。つまり特に高学歴の女性の意識は現実の女性を取り巻く社会の実態と一般的に乖離している部分が大きく、心理的な葛藤を生じやすい状況にあると考えられます。これらの社会状況の中で（元々は性別役割分業に否定的であったにもかかわらず）専業主婦にならざるをえなかった女性は、自己の内部で葛藤を解消へと昇華させていくために、強い自己合理化作用が働くのではないかと考えたわけです。

右 の表は95年のＳＳＭデータにおける性別役割意識についての調査結果を、学歴別・就業形態別に分類したものです。（一部の例外を除き）一般に高学歴の女性の方が性別役割分業に肯定的ではないことが分かります。ただし、高学歴の女性の中でも、就業形態に応じて格差が存在します。専業主婦に近い形態ほど、性別役割分業を肯定的に捉える人々が多くなっています。

認知的不協和が実際に働いているかどうかは今後の研究成果を待たなければなりませんが、女性の「性別役割分業」の意識が学歴・就業パターンなどの社会的属性と密接な関係にあることは確かであると考えられます。この社会的属性による影響をどのように解釈し、どのような施策を打っていくかが、男女共同参画社会を実現させていくために不可欠なのではないかと思われます。

恋愛結婚の社会史

現在の私達にとって、恋愛結婚はごく一般的な結婚形態として広く普及しています。しかし、近年の社会学やジェンダー研究の発展によって、人々が恋愛と結婚を強く結びつけて考えるようになったのがごく最近になってから、より明確に言うならば「近代」になってからであることが明らかとなってきました。恋愛結婚はどのような歴史的経緯を経て普及してきたのでしょうか。
恋愛結婚は近代から

現在、日本人の結婚の約87％が恋愛結婚となっており、恋愛による結婚こそ男女の結合の自然な形態であるという考えが広く普及しています。しかし、歴史研究の進歩によって、恋愛と結婚が強く結びつけて考えられるようになったのは、ごく最近、厳密には近代に入ってからであることが明らかになってきました。そもそも日本で「恋愛」という言葉が使われるようになったのは、実は明治時代になってからのことです。当時、『女性雑誌』という雑誌の主宰者をしていた巌本善治が、英語の「love」に「恋愛」という言葉を当てはめた最初の人物であると言われています。彼は、「恋愛」とは「清く正しく」「深く魂（ソウル）より愛する」ことであり、「恋」のような「不潔の連感に富める日本通俗の文字」とは異なって、非常に崇高で価値あるものであると説きました。彼の恋愛論をきっかけとして、「恋愛」という言葉や感情・行為が広く社会に浸透していくことになります。

前近代社会では、恋愛が結婚にとって重要な要素となるとはあまり考えられていなかったようです。では、前近代社会では結婚や恋愛はいかなる形で営まれたのでしょうか。また、恋愛結婚はなぜ近代になってから普及したのでしょうか。この問題を考えるには、恋愛と結婚の相互関係を押さえておく必要があります。私達の恋愛感情は、ある時、突然わき起こることがあります。あるいは、ある時、突然消えることがあります。そしてその感情は、自分でどんなに否定しても否定しきれるものではありません。一方、結婚は共同生活も含めた持続的な関係であることが要求されます。つまり、恋愛感情は流動的なものであるのに対し、結婚制度は固定的なものであるわけです。結婚したからといって、配偶者に恋愛感情を抱き続けられるとは限りませんし、配偶者ではない別な人に恋愛感情を抱く場合もあります。このような恋愛と結婚の緊張関係を解消していくことが、それぞれの社会の一つの課題でもあるわけです。この緊張関係を解消するために、前近代社会では様々な方策が採られてきました。

前近代社会における恋愛と結婚の分離

その方策の一つに恋愛と結婚を分離させるというものがありました。民俗学や農村社会学の研究成果によって、夜這い（気に入った女性のいる家を夜に訪ねて性的行為に及ぶ）の慣行が日本各地の農村に戦前まで幅広く存在したことが明らかになっています。前近代社会の日本の農村には、「ネヤド」「ニセヤド」「ネンヤ」など同世代の若者が寝食を共にした家があり、その家を単位として交際や夜這いなどが行われていたようです。このような男女交際は「ホーバイ」「若者衆」などの集団によって管理されてきました。夜這いの相手は誰か１人とは限りません。貞操観念も今ほど強固なものではなく、比較的自由な恋愛関係や性的関係が存在したと考えられます

人類学では、この夜這いのような制度を制度化された婚前自由交渉と呼びます。日本の農村社会と同様の制度はポリネシアなどでも確認されています。なお、恋愛結婚に対してよく引き合いに出される「見合い結婚」は、前近代社会（特に西日本）では必ずしも主流ではありません。見合い結婚が全国的に広がってくるのは、人々の地域移動の活発化、貨幣経済の浸透による農村内の階層分化などによって、農村の若者衆や娘衆などが解体していった幕末になってからです。

そのような営みの中から気のあった相手と結婚したわけですが、結婚生活も農作業を含めた生活共同体という意識が強く、「１人の大切な人と精神的にも強く結ばれて結婚したい」「結婚後も愛情ある家庭を築いていきたい」という恋愛と結婚を結びつけた意識は現代より希薄であったと考えられます。実際、離婚率や再婚率もかなり高い水準にありました。明治時代から離婚の全国的な統計調査が開始されましたが、現代よりも明治時代初期の方が離婚率が高かったというデータが得られています。

明治15年から明治30年までの離婚率（対1,000人）は、最高3.39、最低2.26、平均2.82。1998年の離婚率は1.94。

江戸時代には離婚に関する全国的な統計はありませんが、文献史料などを検討するとかなりの割合で離婚が発生していたと推測されるようです。庶民だけではなく、平安朝貴族や富裕商人などでも、比較的結婚と無関係な異性関係が存在しました。「源氏物語」に象徴されるように、あらかじめ家柄や政略などで決定された婚姻関係とは別のところで、貴族達は異性関係を楽しんでいました。当時の和歌にも結婚とは別のところで異性に慕情を抱いているものが数多く残されていますし、貴族の女性が義父（夫の父）と関係を持ってその子供を妊娠したというケースもけっこうあります。富裕商人などの間でも、「妾」を設けたり「おいらん遊び」をしたりなど、結婚とは別の場所で恋を楽しんでいたことをうかがい知ることができます。

恋愛と結婚を分離させて考えるという発想は、夜這いのような形は取っていませんが、西洋の前近代社会でも確認されています。歴史家ドニ・ド・ルージュモンの『西洋の愛の歴史』によれば、西洋中世、少なくとも近世までは恋愛と結婚は相互に矛盾するものであったとされています。結婚の中に恋愛はなく、恋愛の中に結婚はないというわけです。庶民の間では結婚に至らない男女交際が活発に行われ、中世の騎士階級では貴族の既婚女性の寵愛を得たいという行動欲求が社会的に価値づけられていきました。当時の文学作品を調査したデュビーという人物は、「この愛は社会秩序や道徳的秩序を乱すどころか、むしろ結婚から離れたところに位置するという点において、秩序の堅持に寄与するのである」と結論づけています。

ロマンチックラブの隆盛

このような状況が一変して、恋愛と結婚を結びつけた「恋愛結婚」の発想が広く普及していくのは、17世紀から18世紀にかけて西洋でロマンチックラブの隆盛が起きてからでした。産業革命で飛躍的に発展しつつあった西洋では、社会構造が急激に変化し、一部の商工業者が富裕市民（ブルジョワジー）として台頭します。富裕市民の出自は必ずしも高い身分であったわけではありませんが、やがて旧来の支配階級であった貴族をおびやかすまでになります。まず、この富裕市民の中で恋愛観に変化が生じます。

富裕市民は、貴族と同様に豊かな暮らしを送り、余暇時間も増大しましたが、貴族のように政略結婚や家の格式に拘束されることはありませんでした。豊かな暮らしと余暇時間の拡大が、女性を生産労働から切り離し、主婦の誕生をもたらしました。主婦は、庶民階級のように共同体全体で生活役割を共有するのではなく、貴族階級のように使用人なども含めて間接的に生活役割を共有するのでもなく、家事や育児などの生活役割を家庭内で一手に引き受けて、完結させる役割を負うことになりました。今日的な意味での「家族愛」や「母性愛」が唱えられるようになってきたのは、実はこの「主婦の誕生」が生じた時代と重なります。

さらに、女性が生産労働から切り離されていったことにより、家族は（今までの庶民階級のような）生産単位としての傾向は薄れ、性的結合体としての傾向を濃くしていきました。また、富裕市民は当時はまだごく少数であったため、男女交際はそのまま結婚へと結びつきやすい傾向にあったようです。これらの要因が合わさって、富裕市民の中で「恋愛による結婚こそが自然な姿だ」「庶民階級や貴族階級のような性的自由は不道徳だ」「結婚後も家族には愛情がなければならない」というロマンチックラブ・イデオロギーが勃興してきました。

このような恋愛観は、次第に庶民にも普及していくことになります。なぜ恋愛結婚のイデオロギーは富裕市民に限らず、庶民層にも急速に拡大していくことになったのでしょうか。この点については諸説ありますが、一部のフェミニストの間から、「近代産業の発展と恋愛結婚には何らかの関連性があったのではないか」という指摘が提起されています。

近代産業においては、農業労働や伝統的な職人芸は衰退し、工場労働が主流となっていきます。このため、従来の「生産単位としての家族」や「地域社会」は存立基盤を失っていきます。しかし、近代産業においては、労働者は長時間家族生活を離れて生産労働に従事しなければなりません。家族が解体してしまっては、余暇時間も家事に忙殺されて生活に支障をきたしますし、育児などが困難になるため新しい労働力を生み出すこともできません。したがって、労働力の再生産を目的として、何らかの形で家族を再統合していく必要性が生まれます。「恋愛結婚」は、「労働力の再生産を行うユニット」として家族が再編成されていく社会的適合性の中から普及していったのではないか、と考えることができます。

恋愛結婚や主婦の誕生、そして「家族愛」や「母性愛」の発想が定着したことにより、「男は仕事、女は家庭」という性別役割分業意識も広く共有されることになりました（性別役割分業意識が強くなったのは、庶民が男女共に農業に従事していた封建社会ではなく、実は近代社会になってからのことです）。女性は、愛情表現として自発的かつ無報酬で家事労働や育児を担当することになりました。「愛情が湧くから家族になる」という意識は、やがて「家族には愛情があってしかるべき」という意識へとつながり、前近代社会で確認されていた性的自由や高い離婚率を抑制することになりました。現実の家族生活に矛盾が存在しても、愛情を持って乗り越えていかなければならないという考え方が定着していきます。また、性的な純潔を尊ぶ貞操意識や処女概念も、この頃に明確に確立されてきたと指摘されています。このようにして、恋愛と結婚はカップリングされていったと考えられます。

日本の見合い結婚

一方、日本の場合はどうだったのでしょうか。日本でも性的自由はやがて失われてくるのですが、その経緯については西洋と大きく異なります。近代西洋ではロマンチックラブ・イデオロギーが勃興して恋愛結婚が活発化しましたが、日本では近代になって勃興してきたのは恋愛結婚ではなく、見合い結婚でした。日本と西洋はなぜそれぞれ別の道を歩んだのでしょうか。以下でその歴史を見ていきましょう。

江戸時代後期になると農村まで貨幣経済が浸透し、それまで売買が厳しく制限されてきた田畑を負債の担保に当てる農民が増えてきました。負債を返しきれなくなった農民はやがて田畑を手放し、他人の田畑を小作人として耕す「水呑み百姓」となります。この水呑み百姓の激増によって、今まで生活水準がほぼ同じ人々が生活していた農村社会の中に、「豊かな家」と「貧しい家」の階層分化が進むことになりました。「豊かな家」にとって、夜這いなどの性的自由で「貧しい家」の異性と結ばれてしまうことは、家の存続・発展にとって割に合わない戦略になっていきます。やがて豊かな家は、夜這いを拒むようになります。そして、多少地域が離れていても、自分達と同じ豊かな生活水準の相手を探すようになりました。そのような結婚活動のために「仲人」にあたる人が介在するようになります。このように、農村内の階層分化の進展によって、現代の見合い結婚に近い形が全国的に形成されていくことになったと考えられています。

一部の豊かな家が拒絶しだしたことにより、夜這い慣行は徐々に衰退していくのですが、それに追い打ちをかけたのが、明治政府が実行した諸改革でした。近代西洋に倣って国内を開明化する必要に迫られた明治政府は、明治31年に民法を制定します。この民法によって、今まで村落・家・個人などの取り決めに委ねられてきた結婚や離婚が、国家の法制度の中に組み込まれることになりました。例えば、今までは「三行半（みくだりはん）」と呼ばれる離縁状を夫が書けば離婚が成立することになっていたわけですが、民法の規定によって離婚届を裁判所に提出することが義務づけられ、場合によって裁判が起こることになりました。今まで恋愛と同様に流動的であった結婚制度が、国家の政策によって固定的なものへと変化したわけです。